Saturday, February 6, 2010

メディアのデジタル化は進む その4 iPad、iBookの発表


アップルがiPadを発表した、入手していないのでよく分からないが、iPhoneの大型版のようだ。
今はやりのネットブックに機能的には近い。
無線LANのモデルと、電話回線(3GS)のモデルがあるので、ネットブックよりは機能面、効率面で優れていると思う。 iPhoneを2年ほど使ってきた感触からすると、仕事で持ち歩いているラップトップを置き換えることが可能だろう。
DVD/CDドライブは無いので、従来型PCユーザーにとっては、ラップトップの代替にはならないかも知れないが、これを機会にすべてのデータファイルをクラウドにすることができれば、ラップトップより使い勝手が良くなるのではないか。
iPhoneの使用経験から,今回のiPadに期待するのは、電子ブックリーダーである、カラーだし画面が大きいので、本当に書籍をこれに置き換えることができるのでは?
アップル社は音楽をPC上の音楽ファイルiTuneに集約し、それをiPodやiPhoneにダウンロードする形で、世界中のデジタル音楽マーケットを席捲した訳だが、今回同時に発表したiBookで、再び電子書籍マーケットを左右する力を発揮できるか、興味のあるところだ。
考えてみると、今まで引越しの都度、置き場所の制約から恐らく1000冊を超える書籍を捨ててきたはずだ、いつでも本棚にはほんのわずかな隙間しかない。 本はどんどん増殖してゆく。


それが、このiBookとiPadで本を捨てなくて良くなる、あるいは膨大な本の在庫を持って歩けるのなら、そんな喜ばしいことはない。

電子書籍の市場は、昨年末、米Amazon.comでの売上が紙の書籍を抜くなど、もはや出版社にとっても無視できない規模にまで成長している。
さらに、 「キンドル」の電子書籍について米アマゾンが発表したのは、印税を35%から70%に条件付きで引き上げるという衝撃的なものだった。著作者を囲い込む作戦とみられており、既存の出版社には脅威となりそうだ。
印税7割の条件として、販売価格を2.99~9.99ドルに据え置き、紙の書籍の最安値より2割引以上にすること、ほかの電子出版サービスより安くできるようにすることなどが挙げられている。
つまり、著作者を囲い込んで紙の書籍を駆逐し、電子書籍でも覇者になろうという意図が見え隠れしている。これまでの印税35%の枠組みは残して利益を確保しながら、バーゲンセール品で売り上げを伸ばそうという作戦らしい。
インターネットによって新聞や雑誌が打撃を受けたのに対して、書籍への影響が相対的に軽微だったのは、モニターで数百ページも読むのが生理的に困難なためだが、この問題は電子端末で解決されようとしている。

雑誌をまるで本物をめくっているように読める。 デモ画像をこちらから見てください。
(マウスをクリックしてめくると本当に雑誌をめくっているように読めます)


日本国内では、拡大が予想される電子書籍市場での主導権を確保しようと、講談社、小学館、新潮社など国内の出版社21社が、一般社団法人「日本電子書籍出版社協会」(仮称)を2月に発足させる。アマゾンから、電子書籍端末「キンドル」日本語版が発売されることを想定した動きだ。
国内の市場は2008年度は約464億円だが、5年後には3千億円規模になるとの予測もある。
著作権法ではデジタル化の許諾権は著作者にある。大手出版社幹部は「アマゾンが著作者に直接交渉して電子書籍市場の出版権を得れば、その作品を最初に本として刊行した出版社は何もできない」と語る。作家の取り分(印税)が紙の本より上がる可能性は高い。出版社から見れば、作品を獲得するためにアマゾンとの競争を迫られることになる。

講談社の野間省伸(よしのぶ)副社長は「経済産業省などと話し合い、デジタル化で出版社が作品の二次利用ができる権利を、著作者とともに法的に持てるようにしたい」との考えだ。新潮社の佐藤隆信社長は「出版社の考えが反映できる場を持つことで国内市場をきちんと運営できる」と語る。

音楽市場でつい最近起こった変革を、この業界は未だに学んでいないようだ。

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