2018年10月3日水曜日

自動運転車の先に


高齢者の自動車事故の原因
(事故件数では10代が圧倒的に多い)
75歳になった時、運転免許の更新時期となり、免許を返納するかどうかずいぶん迷った。連日、高齢者がブレーキとアクセルを踏み間違ってコンビニに突っ込んだとか、高速道路を逆行して事故を起こしたとかがニュースになる。一方、海外(主にアメリカ)では、自動運転車の実用化が着々と進んでいて、最先端ではハンドルのない完全自動運転車が街中を走行したり、高速ではほとんど自動で走行できる電気自動車が商品として販売され、供給が追いつかないほど人気を博している。日本でも、安全運転機能が装備された車も各メーカーから販売され、機能することも確認できたので、免許を再更新し、ある程度の自動運転機構や歩行者を検知し衝突回避支援装置が装備された車に買い替えることにした。
前方の車両や歩行者をミリ波レーダーと単眼カメラで検出し、警報ブザーとディスプレイで危険を知らせ、それでもブレーキを踏まないと自動ブレーキが作動する。また、高速道路では前車の自動追従運転が可能で、アクセル操作やブレーキ操作から開放されるので、ずいぶん運転が楽になった。日本の交通規制の範囲内で安全運転機能はそこまで来ている。次の運転免許更新時までに全自動運転車が我が国でも許可され普及していることを期待したい、そうすれば年齢に関係なくドライブに出かけることができる。
米国では自動運転車は既知の技術としてほぼ出来上がっており、国の認可を待つ状態にあり、検証作業のためいくつかの州では一般道走行実験が行われている。彼らの描く自動運転車の未来は単なる車の問題ではなく、車社会の根本的な変化を意図した壮大な未来図を見据えて動いている。トヨタ自動車がトップ自ら認識し、車製造会社を超えて変身しようと莫大なIT・AI投資をしている理由がここにある。「自動運転車の先にくる社会とは」以下, 米国Singularity Universityの講座から抜粋で紹介したい。

アメリカでは、10秒間に20000人が車に乗っている。
その間に、車事故で1800万円の損害が出ていて、その事故で15人が怪我、
そのうち2人が死んでいる。
3.7万人が車関連事故で亡くなり、5.8万人が排出ガスで亡くなっている

平均の車維持費は年間9000ドルもかかっているのに、
車の使用率はわずか4%でしかない。(ほとんど駐車場で眠っている)
車社会のこれから
超安全に、車は増大から収縮へ、無人運転車に、快適なドライブ、
渋滞などない効率的な車社会、車は保有しないでシェアーする。
車の交通をサービスにする。
個人とネットでつながる、全自動運転車、シェアー、すべて電気自動車に
車交通はサービスになる
2015年には、個人車所有2.15兆ドル、公共交通機関所有630億ドル、レンタカー360億ドル
タクシーリムジン120億ドルだったものが、今後はほとんどすべてがシェアーサービスになる。
タクシーよりシェアーサービス
が主流に
現時点での大都会でのシェアー
サービスとタクシーの割合

シェアーサービスの現状
大都市ではタクシーを凌駕するビジネスサイズに成長しており、法規制が緩和されれば、シェアーサービスが主流になる。
すでにニューヨークではシェアーサービスがタクシーの利用者を大きく上回っている













自動運転車の状況はどうか
2017年にはGoogle自動運転車はCAだけで
7500マイルのテスト走行を人間の介入無しで実現
GMも走行距離を伸ばしている。アメリカでは、
CAだけでなくアリゾナなど数州で実験中

GMは2019年には無人タクシーを実現する
Google(Waymo)は既に運転者なしで、完全自動運転車を走らせている。












電気自動車について
電気自動車は、
車の寿命が長い 500マイル以上(内燃機関は150マイル)
信頼性 可動部品数が100対1000以上
シェアーすれば80%の稼働率で投資効率が高い
排ガスを出さない

電気自動車のパーツ
内燃機関のパーツ
電気自動車は可動部品数が格段に少ないため、シンプルな構造で長寿命である。いわば昔の大型コンピュータがPCになったことにより、コンピューター専業メーカでなくとも市販のパーツを買ってきて組み合わせることで、誰でも(専門企業ではなくとも)PCを自由に作れるようになったのと似ている。









 車が個人所有からシェアーになり、電気自動車になることにより、必要な駐車場スペースが激減するし、道路もスペースも減る。減ったスペースをより人間らしい環境にすることが可能だ

大都市の駐車スペースは都市の
14%以上を占めている、それが
歩行者道路や公園に変わる
大量輸送機関との連携が楽に、
駐車違反、交通規則違反の罰金が激減
ガソリン税が無くなる
都市計画の自由度が大きくなる

利用者にとっても
移動距離の80%は電気自動車、シェアー、自動運転車になる
家計から5600ドルが浮く
移動コストが10倍以上安くなる

一方、交通事故死者数が激減するので移植用の臓器が足りなくなる

自動車運転は、現代の乗馬のように個人の趣味となるだろう

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